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日本でハイパーインフレが起こる日

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将来、日本でハイパーインフレが起こる可能性が高いので、記録のために記事を書くことにした。
ハイパーインフレとは何か?
それは、100倍ぐらいのインフレのことだ。
わかりやすく言えば、今の「100円」が「1円」の価値になってしまう現象だ。
そんな馬鹿な?と思う人がいるかもしれないけど、戦後の日本において、1945年から1949年ぐらいに、それは実際に起きている。

 

 

 

 

 

 

 

 

100年ぐらい昔は、たったの5百円を神社に寄付しただけで、このような石碑を作って貰えたのだ。
現代とは5百円の価値が、全く異なることがわかる。
これがハイパーインフレと呼ばれるものだ。

でも、「ハイパーインフレが起きた理由は戦争に負けたからでしょ?」と思う人がいるかもしれない。
それはある意味で正解だけど、完全に正しい正解ではない。
正解は、「戦争に負けて、国債を返済する目処が立たなくなったから」から、ハイパーインフレが起きてしまったのだ。
そうして、「国の借金」と「国民の預貯金」が相殺されて、国の財政は健全な状態に戻ったようだ。
ちなみに預金封鎖とは、「国民が銀行から自分のお金を自由に引き出せなくなること」を指す。
それらの一連の流れを簡単に説明すると、こうなる。

  1. 国の財政が借金だらけになる
  2. 新円切替
  3. 預金封鎖
  4. 財産税の徴収

さて、ここまでは過去の話で、本題は未来の話だ。
現在の日本の国債の発行額を考えると、どうしても、同じ事が起きるとしか思えない。
たまに、「日本の国債は日本国だけで発行しているから大丈夫」などとワケのわからない意見を言う人がいるけど、そんなはずはない。
なぜならば、国債をいくらでも発行していいならば、国は税収の全てを国債で賄えばいいだけの話だからだ。
でも、それができない以上は、国債には発行上限があることは明らかだ。

少し経済に明るい人であれば、みんな同じ結論に達している。
それらの意見を紹介しよう。
みなさん、経済に明るい著名人ばかりだ。

私の考えでは、ハイパーインフレが起きるのは、団塊の世代が亡くなった後だ。
なぜならば、団塊の世代がいる間にハイパーインフレを起こせば、自民党が政権を維持できなくなるからだ。
そうすると、ハイパーインフレが起きるのは、多くの団塊の世代が亡くなっているであろう、2035年〜2040年ぐらいになる。

個人ができる対策としては、ビットコインを個人のハードウェアウォレットで持つことが一番だ。
そうすれば、何かあった時には海外に移住して、その後に利確をすれば、日本国の課税対象にはならない。
それ以外には株、外貨、土地、ゴールドを持つといった方法が考えられるが、財産税の徴収方法にそれらの資産が含まれていれば、どれも財産を守ることはできない。
この記事を読んだ上で、ハイパーインフレの可能性を信じるか否かは、あなた次第だ。

good luck!

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